カタールのドーハで開催された、世界陸上のマラソン競技の放映に、世界のアスリートが驚きを持って観たことは想像に難くありません。マラソンスタートを、なんと真夜中の０時という前例のない時間帯に設定しましたが、それでも女子レースは、気温３２度、湿度７４％と厳しく、４０人中２８人が途中で棄権し棄権率は約５７％になりました。
国際陸上連盟（ＩＡＡＦ）のセバスチャン・コー会長も、以前から、気候と選手の健康状態に関する懸念を示していましたが、コー会長はなぜ、カタールの酷暑期９月初旬に、世界陸上を開催したのでしょう。世界陸上も五輪同様に、放送権料は重要な収益源のため夏開催になってきましたが、それにもまして、オイルマネーに目がくらんだとしか思えません。
また、この大会に合わせてドーハでは、世界のＮＯＣが集まるＡＮＯＣ（各国オリンピック委員会連合）の総会が開催されていました。この総会において、ＩＯＣバッハ会長は、東京五輪のマラソンと競歩の開催について「札幌に移すことを決めた」と慌しく爆弾発言したのです。
この唐突感は驚きでしたが、ＡＮＯＣでは、おそらく世界のＮＯＣ関係者から、ドーハでのマラソン環境に相当の批判が集まり、その気配を察したコー会長がバッハ会長に対して、この総会の開催中に「来年開催の東京五輪マラソンは、札幌移転をＩＯＣが決めた。」との公表を懇願したと察することができます。
このコー会長は、米ソ冷戦でモスクワ五輪のボイコットの際に、英国政府の反対を押し切ってモスクワに渡り、陸上１５００ｍ金メダル、８００m銀メダルを獲得して、イギリスの英雄になります。また、ロンドン五輪を大成功に導き、リオ五輪では、ロシアの国ぐるみのドーピングに最も厳しく対処するなど、オリンピック界では英雄であり、いずれＩＯＣ会長になる重要人物です。
おそらく、コー会長は、ドーハ世界陸上のマラソン対策を大いに後悔して、バッハ氏に懇願したことは間違いありません。 それが垣間見えたのは、バッハ会長が、「札幌ドーム」をマラソンの発着点にするよう指示したとされていますが、札幌ドームの存在と施設特性を知っていたとは到底思えません。コー会長から耳打ちされたのでしょう。 （なお、札幌ドーム発着は無理との判断で、どうやら「大通公園」発着で検討するようですが、ＩＯＣの慌てぶりが見て取れます。）
なお、今の世界陸上大会は、夏季・冬季五輪の間の年で２年ごとに開催されていますが、いまや夏季五輪の前哨戦にもなっています。
今回のように東京への根回しもなく、東京五輪のマラソン移転を即決したことは遺憾ですが、バッハ会長の強権発動は、 ドーハ批判をかわすために、コー会長が依頼して吹き込んだと考えると筋書は立つのです。
では、札幌移転で、暑さ対策は解消するのでしょうか。過去の世界陸上大会のマラソンをみても、谷口浩美選手が優勝した１９９１年の東京大会男子レース（午前６時スタート）では、気温２７度、湿度７４％（棄権率約４０％）、２０１３年８月１０日のモスクワ大会女子レース（午後２時スタート）では、気温２７度、湿度６６％（棄権率４８％）でした。
実は、マラソンの暑さ対策で重要な視点は、スタート時間よりもゴール時間帯の気温なのです。確かに、東京の８月気温より、札幌の気温は平均的に数度低いでしょうが、今回の札幌案では出発時間に言及していません。もし、現在の午前６時出発案であれば、東京の５時提案と比べて、ゴール時間帯の気温と湿度に大差はありません。ドーハの夜と一緒にされては困るのです。
私は、２０１８年７月２３日に「五輪日程の発表内容に意義あり！」を書き、５時スタートを主張していましたが、組織委員会のサマータイム期待の当てが外れて、６時案で止めたことが過ちだったのです。東京都も反省すべきです。
さらに、男子マラソンが行われる８月９日は、夏至（６月２１日）の１カ月半過ぎた頃の日の出ですから、４時台に明るくなります。コーツ委員長は、そんなことも知らずに、５時出発では、取材用ヘリが飛ばないと言っているのでしょうか。なお、４時半でも可能ですが、３時は論外です。
なにしろ、コース設定、札幌の気象条件、経費抑制と費用分担、警備体制の練り直し、宿舎確保、地元行事との調整など、気の遠くなるような再準備が、あと８ヶ月ほどで間に合うのでしょうか。
そのうえ、ＩＰＣ（国際パラリンピック委員会）から、車いすマラソンのほうが、身体の位置が路面に近く、より危険なので札幌会場に替えてほしいと要望されたら、組織委員会は受け入れるのでしょうか。車いすはダメと言えますか？
なお、オリンピック憲章には、ＩＯＣ調整委員会の役割として「ＩＯＣ理事会により付与された追加的な権限を行使する、またはその他の指示を出す。調整委員会が問題の解決は不可能と判断した場合、あるいは関係者が調整委員会の決定に従って行動することを拒否した場合、・・・直ちにIOC 理事会に報告しなければならない。最終的な決定はＩＯＣ理事会が下すものとする。」と明示しています。
この規定に従ってコーツ委員長が「東京での開催はない。」と厳命しているとすれば、札幌移転が東京に戻ることはないことになります。
