今の私立学校における「運動部活動」の現状を見ると、生徒たちの運動能力の競い合いではなく、「私学経営」を目的とした露骨な勝利主義としか感じられません。特に、「高等学校野球連盟」の「甲子園大会」などは、都道府県名より、代表・・・
「運動部活動」に起因する諸問題(第1部) 日本の学校制度は、いわゆる6、3、3年制度で構成され、学校における「運動部活動」は、教員の長時間労働、少子化に伴う生徒数減少を背景に様々な問題が問われています。 したがって、・・・
「近代五輪は大改革すべき!」 2021年(令和3年)7月23日~8月8日までの17日間、東京都などで開催された第32回オリンピック競技大会は、コロナ感染問題で賛否両論がほぼ半々に分かれたものの、一応無事に終了しました。 ・・・
スポーツ庁は、5月29日に、パリ五輪に向けて「持続可能な国際競技力向上プラン」を策定し公表しました。 スポーツ庁の室伏長官は、この中長期的な強化戦略プランのなかで、2024年以降を見通した、強力で持続可能な支援体制の・・・
「近代オリンピック」とは、世界第6位の規模を誇る日本最大の広告代理店である「株式会社電通」が、大会の招致活動、開催準備、開催後処理など、すべての運営段階において、独占1社で主導権を握ってきた「商業イベント」である。といっ・・・
先日、北海道新聞が、2030年の札幌五輪招致について、札幌市民に世論調査をしたところ、67%が「反対」だったと報道しました。 その結果を受けて、JOCは五輪招致について「まずは国民の不安や不信感を払拭する必要がある。こ・・・
今年も激動の1年でした。招致段階や開催決定段階では想定できなかった「新型コロナ」というパンデミックのなか、国民の反対意見を痛感しながらも、2020年大会を1年延期してまで開催を決断し、さらに、延期された「Tokyo20・・・